法人向けメッセンジャーの導入で社内コミュニケーションを円滑化

2017年9月29日 in インターネット | Comments (0)

組織内のコミュニケーションを円滑にする上で、経営者の課題となるのは、「スピーディな情報伝達」、「適切な情報共有」、「情報漏洩などを防ぐ安全性(セキュリティ)」の3つであると言われています。

法人向けに提供されているメッセンジャーサービスを利用することによって、社内で迅速な情報を伝達することができ、共有も適宜行われ、暗号化などのセキュリティも同時にカバーすることが可能になります。

電子メールはほとんどの企業で導入されていますが、受信メール量が膨大になっているビジネスパーソンも見受けられ、その弊害も指摘され出しています。

迷惑メールが大量に送られてくるケースも相次いでおり、電子メールはセキュリティ面で不安があるツールと考えている技術の専門家もいます。

電子メールが抱える問題を解決するツールとして、メッセンジャーが注目されており、リアルタイムに情報伝達が可能で、必要な担当者間でのシェアを行うこともでき、セキュリティ面でも安心することができることから、IT関連企業や事業会社のIT部署を中心にメッセンジャーの利用が拡大しています。

LINEやSkypeなどもメッセージサービスですが、これらは個人向けに提供されているものです。法人向けのメッセージサービス・ツールとしては、それぞれの企業が定めているセキュリティポリシーに沿った運営を行うことができる点に大きな特徴があります。

ビジネスが高速化、複雑化する中で、企業内の部門間、部署間を超えた交流がますます重要になっています。

さまざまな人たちが参加しているプロジェクトにおいては、グループ内のコミュニケーションが成否を左右すると言っても過言ではありません。

電子メールでやり取りを行うことは可能ですが、メッセンジャーを使うことによって、リアルタイムにそれぞれの考えやプロジェクトの進捗状況を確認することができます。

メッセージサービスを使っている人は、連絡を取ろうとしている相手がパソコンの前に座って作業をしているかどうかも確認可能で、電子メールよりもスピーディで、すぐに回答を得ることが可能です。

また、メッセージサービスによっては、「忙しい」、「普通」、「電話中」などのように相手が今どういう状況にあるかを表示してくれるところもあります。

コミュニケーションを取る相手側の状況を把握しながら連絡を取ることができるのも、メッセンジャーの強みであり、多くの人たちが利用している理由でもあります。


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